AO・推薦とは

なぜ一般入試ではなく「AO・推薦入試」を受けるべきなのか

定員厳格化により一般入試の難易度が上昇

一般入試合格者数が激減

2018年に安倍内閣によって施行された「私立大学定員厳格化」により、一般入試合格者が激減しました。難関大と呼ばれているような大学では、1,000人近くの減少が確認されています。

AO/推薦の倍率は一般入試の半分程度

AO入試・推薦入試はほとんどの場合一般入試の倍率の半分程度には収まっているのが現実です。一般入試だけで難関大合格を目指すのではなく、AO・推薦と両立もしくはAO・推薦に絞る方が合格戦略として正しいでしょう。

大学側の大改革

※AO・推薦入試には指定校推薦、塾内推薦帰国生入試、留学生を含みます。
※being調べ(各大学の2017年度公式パンフレット定員数 帰国生、留学生のみ2016年度合格者数)より算出。
※文部科学省「平成29年度国立私立大学入学者選抜実施状況」

現在、ほとんどの難関大学はAO・推薦の枠を拡大しています。最難関である東京大学や早稲田大学・慶應大学は、更に拡大を続けていく方針を明かしています。

最難関校のAO入試枠拡大の方針

早稲田大学

早稲田大学では、学長が記者会見において、AO入試/推薦入試:一般入試の割合を逆転させ、AO/推薦合格者を全体の6割以上にするという旨の発言をしています。

東京大学

東京大学では、2021年度に行われる推薦入試から、これまでは「それぞれの高校から推薦できる人数は1人まで」とされていたところ、各校4人までの推薦を可能にしました。

慶應義塾大学

慶應義塾大学では、2020年からAO入試が年に4回実施されていて、AO/推薦合格者を高く評価する記事や報告書、研究論文を多数提出し、定員をこれからも拡大し続けることを明かしています。

AO・推薦入試を受けるなら今が狙い目である2つの理由

①従来の予備校では対策できないから

現在「大手」と言われている予備校では、一般入試の対策しか行なっておりません。応用を効かせてAO入試・推薦入試の対策が個人的にできる講師はいるかもしれませんが、会社単位で対応できない以上、AO/推薦が世に広まるのは彼らにとって不都合です。

②大半の高校では対策ができないから

普段皆さんに対して授業を行なっている学校の先生は、ほとんどの人がAO入試・推薦入試の対策を行うことができません。それどころか、AO/推薦受験することの効率性を詳しく知りもしないくせに、頭ごなしに否定してきます。予備校講師と同じく彼らも一般入試の対策しかできないので、AO/推薦が世に広まるのは不都合というわけです。

AO・推薦入試で合格を勝ち取るための3つのポイント

①志望理由書

AO入試・推薦入試にはたいてい一次試験と二次試験というものがあり、一次試験は書類のみによる選考が行われます。その際に最も重要視されているのが志望理由書です。更に二次試験の面接やプレゼンでは、志望理由書について言及されたり、発表をすることになるので、志望理由書はAO/推薦の中で一番重要な核になります。どんなに活動が素晴らしかったり、研究内容が凄くても、なぜ大学に行く必要があり、その中でなぜ志望校を選び、何を学んで何をしたいのか、というストーリーが明確でなければ評価されないので、志望理由の要素をしっかり分析し、論理的に主張していくことがポイントです。

②ポートフォリオ

ポートフォリオとは、日本語で活動証明書のようなものです。大学によっては、ただ文章で証明を要求するところもあれば、写真や画像つきで証明を要求するところもあります。ポートフォリオはAO入試・推薦入試の中で志望理由書の次に大事なもので、いかに軸のある活動をしているかどうかが大切です。例え華々しい功績(起業など)があったとしても、受験する大学・学部の方向性とマッチしていなかったり、活動に一貫性がなければ全く評価されないので、志望校の方針に合わせた軸のある活動を行っていくことがポイントです。

③コンピテンシー

コンピテンシーとは、「協調性・多様性・主体性」や「表現力・思考力・判断力」といった、数字で測ることのできない人間としての力です。AO入試・推薦入試ではこのコンピテンシーを保有しているかどうかが合否に関わってきます。大学によってはアドミッションポリシーや募集要項に明確に記載されている場合もあります。コンピテンシーを向上させるポイントとしては、プレゼン・ディスカッションを積極的に行ったり、自ら学生団体を設立したりイベントを開催するなどのアクションを起こすことがあげられます。